共働きで保険は必要？夫婦で入る生命保険の選び方

結婚してからも女性は仕事を続けることは自然なことです。
将来子供を育てていくならお金もかかりますし、収入も2人で稼ぐほうが経済的に安定します。
共働き家庭ではどのような保険に入ればいいのでしょうか？

ここでは共働きのタイプ別におすすめな保険の選び方を紹介します。

保険の選び方は子供がいるかどうかで変わる

そもそも保険に入る意味は、自分もしくはパートナーに万が一のことがあったときに、遺された家族が困らないようにするためのお金を確保することです。

貯金は三角、保険は四角と言われているように、急に夫が亡くなってもお金はすぐには貯まりませんが、保険だと必要なときに必要な金額を払ってくれるという保障があり、将来の人生設計が立てやすくなります。
保険の見直しをするタイミングとして子供が生まれたときがあります。

子供の養育費、教育費はとてもかかり、幼稚園から大学卒業するまでの学費は1,000〜2,000万円は必要と言われています。
それだけでなくて子供の習い事や塾代、食べ盛りのときの食費など想定以上に出費があって家計のやりくりが大変な家庭は多いのです。
そんなときに一家の稼ぎ手がいなくなってしまったら、残された家族は路頭に迷ってしまいますよね。

一般的に子供が生まれると子供が成人するまでの間の生活費を賄える死亡保障のついた保険を選ぶことで万が一のリスクに備えています。

妻が扶養の範囲内で働くかどうかもポイント

夫が一家の稼ぎ手で、妻は扶養の範囲内で稼いで専業主婦をしているという家庭では、夫が死亡したとしても遺族年金が出ますし、夫が会社に勤めているなら遺族厚生年金も出ます。
これらの遺族年金を差し引いた金額で足りない分を保険でまかなうという形がいいです。

一方で、共働きで働いている場合は女性も男性並みに収入がある場合があります。
そんなときは妻は夫に扶養されているとはみなされずに遺族基礎年金や遺族厚生年金が受取れないことがあるので注意してください。

持ち家・賃貸でも保険の選び方は変わる

持ち家の場合、ローンを組んだときに団体信用生命保険にほとんどの人は入っています。
団体信用生命保険とは、ローンを支払っている人が亡くなった場合、保険会社がローンの支払いを代わりにしてくれる制度です。
ほとんどの人は持ち家をローンで購入した場合に加入していますが、念のために確認してみてください。

つまり、持ち家に住んでいる場合は、ローンの払い主に万が一のことがあっても遺された家族は住む場所には困らないということです。
その分保険でカバーする金額も下がります。

共働き家庭の働き方別に一般的な保険の選び方を見ていきます。

１．妻が扶養の範囲内で働いて、子供がいない場合

結婚して将来子供を育てていこうとしている専業主婦の方や、夫の転勤などにより今の仕事を辞めなければいけなくなった方がこれに当てはまります。
仕事はするけど扶養の範囲内に抑えておこうとする場合は、先ほどお話したように夫に万が一のことがあっても遺族年金、夫が会社員なら遺族厚生年金が受取れ、これらの保障でカバーできないものを保険でカバーしていきます。

なので夫には死亡保障のついた保険を必要最低限かけるのがいいでしょう。
妻の場合は将来出産するなら医療保険をかけておくと出産時の入院が万が一長引いた場合や、何か手術を受けないといけなくなったときに、保障してくれます。
注意することは妊娠が分かってからだと、保険料は同じなのに出産関係の保障は受けられませんので早めに保険を検討しておくのがおすすめです。

２．妻が扶養の範囲内で働いて、子供がいる場合

子供が成人するまでの間にどのくらいの生活費がかかるか想定して保険に入ることが大切です。
保険に入りすぎて保険料を払い過ぎる家庭もありますが、子供が生まれたら保険に入るメリットは大きいです。

子育てにはとにかくお金がかかりますので、保険に入って万が一のリスクに備えておきましょう。
保険の見積もりは保険販売の窓口や、保険を専門に扱っているFP（ファイナンシャルプランナー）に相談するのがおすすめです。

３．妻が扶養の範囲外で働いて、子供がいない場合

将来子供を出産する予定なら妊娠に備えて妻は医療保険に入っておくことがおすすめです。
もし子供を生まない場合は、保険に入る必要はあまりありません。

なぜなら夫に万が一のことがあっても妻は仕事から収入を得ることができますので、生活に困ることはありません。
ただし、妻の収入が大きい場合は夫が亡くなっても遺族年金や遺族厚生年金は受取れないことがありますので注意してください。

４．妻が扶養の範囲外で働いて、子供がいる場合

シングルマザーとして子育てをしていくのは非常に大変ですので、もし夫に万が一のことがあれば今と同じように仕事をしていくことができないかもしれません。
子育て費用は夫婦共働きだからといって簡単カバーできる金額ではありませんので、万が一のことがあったときにいくら必要なのかを検討しておきましょう。

必要な金額と必要な保険を要検討

家庭のライフスタイルによって必要な保険は違います。
ある程度自分で保険でカバーする金額を見積もったら信頼できる保険のプロに相談することがおすすめです。
保険の相談をするなら保険の営業マンというイメージがありますが、それよりも保険の窓口や、保険専門のファイナンシャルプランナーなど複数の保険会社の商品を扱って、中立な立場からアドバイスを行える専門家に話を聞いてみるといいですよ。