学資保険と投資信託の比較！どっちがおすすめ？

子供の将来の教育資金として1番に候補にあがるのは、やはり学資保険ではないでしょうか。
ですが昔と比べると返戻率が下がってしまって、元割れするケースが増えてきたことがあって学資保険以外の方法に注目が集まっています。

学資保険の代わりとして注目を浴びているものには国債の運用や、低解約返戻率保険、貯金などがあげられますが、1ランク上の方法として投資信託にも注目が集まっています。
学資保険と投資信託どっちがおすすめなのでしょうか？

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投資信託って？

投資信託と聞くと難しく感じるかもしれませんが、実は意味は漢字そのままで、自分の「投資」を専門家に「信託＝信じて託す」ことです。

個人の資産を個人の判断で運用していく場合と違って、投資信託の場合は複数の投資家から集めたお金をまとめて運用され、その成果が投資家ごとに分配される仕組みになっています。

投資信託は10,000円から始めることができる上に、幅広い投資先への投資ができ、難しい運用はプロにおまかせすることができることが大きなメリットです。
ですが投資信託には専門家に対して支払う費用が必要なことや、元本保障がないため必ず得をするとは言い切れません。

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学資保険との違い

学資保険と投資信託で大きく違う点は、景気によって左右される投資信託には契約した時点で返戻金が確定する学資保険と違って、好景気の恩恵を受けることができるところにあります。

学資保険は今の景気状態で契約されるため、満期金を受け取るころに景気が変わっていても受け取れる金額には反映されません。
ですが投資信託の場合は、景気の動向を反映させることができるため、景気がよくなればその恩恵を受けることができます。

いっけんこれは大きなメリットのようにも見えますが、逆に景気が悪くなってしまったらその余波もうけてしまう危険性があります。

学資保険２つの大きなメリット

単純に溜まるお金や利率でいえば、学資保険より効率的なものは数多くあると言えます。
それでも学資保険の人気が根強いのは、払込者である両親に何かあった場合に、以後の保険料を払わなくても満期金をきっちり受け取れる点にあります。これが1つの目大きなメリットになります。

投資信託の場合も投資者が亡くなっても、きちんと受け取ることはできるのですが、その場合は相続として引き継がれるために教育資金として使おうと思っても、手続きが難しかったり受け取りに多くの手続きが必要な場合があります。

もう1つのメリットとしては、全てにおいて学資保険の方が簡単であることです。
投資信託を行うとなればある程度の知識が必要になりますし、いくら専門家に託すとはいえ自分自身もある程度の情報を得る必要があります。
ですが学資保険の場合は契約する時は、どこの保険にするのかなど調べたり考えたりする必要はありますが、いったん契約してしまえば後は満期の時期までは毎月支払いを行うのみで問題ありません。

教育資金に求めるのは何か

子供の教育資金のために何かにかけるのは、いざというときに安定したお金を用意するためですよね。
例えば18歳の時に確実に200万を用意するため、300万を用意しておくためです。

ですが投資信託の場合は、18歳になったときに一体いくらの資金が用意できるのか、ぎりぎりになるまでわかりません。
300万円かけておいて400万になっているかもしれないし、逆に200万になっている可能性もあります。
投資信託は解約する瞬間まで値段が確定しないため、教育資金としての安定性は得られないのが現状です。

教育資金のように18歳で！という縛りがないのであれば、ある程度高くなってから買い取る方法もありますが、大学の入学時期はそう簡単に調整できるものではありませんよね。